話題の「ノーコードアプリ」をご存じでしょうか？
自社オリジナルアプリをリリースする企業が増え、アプリ導入を考え始めている担当者もいらっしゃるのではないでしょうか。
今回は昨今話題の「ノーコードアプリ」を始め、さまざまなアプリの活用方法や開発方法について解説します。
ノーコードアプリとは【忙しい方向けに要約】
ノーコードアプリ開発ツールには、BubbleやAdalo、Glide、Airtable、Platioなど様々なツールがあります。
また、Google、Microsoft、Slackといった大手企業もノーコードアプリ開発ツールを提供しています。
具体的には、GoogleはAppSheet、MicrosoftはPower Apps、Slackは、Workflow Builderと呼ばれるツールを提供しています。
ノーコードアプリ開発の概要
ノーコードアプリ開発とは、ソースコード（※）を全く使用せずに開発する方法です。
ツールを用いて、画面上の操作のみでアプリ制作が可能です。
操作は簡単で、ドラッグ＆ドロップでテンプレートやパーツをはめ込むように行います。
（※）ソースコード：プログラミング言語を用いて、プログラム処理手順を羅列したもの。（テキストファイル）
従来のアプリ開発の概要
ノーコードアプリ開発が誕生する前は、フルスクラッチ型アプリ開発が主流でした。
フルスクラッチ型アプリ開発とは、ソースコードを書いてゼロからアプリの基盤を作り、開発する方法です。
専門知識・技術をもったエンジニアが主に担当します。
ローコードアプリ開発の概要
ノーコードアプリ開発とフルスクラッチ型アプリ開発の中間に位置する開発手法として、ローコードアプリ開発があります。
ローコードアプリ開発とは、ソースコードを極力書かずに、既存のコードや機能を活用して開発する方法です。ツール側で用意されていない機能については、自分でコードを書けば実装することもできます。
そのため、既存のテンプレートで自動化できる箇所は業務負担を削減しつつ、独自の開発が可能です。
ある程度の専門知識・技術が必要ですが、開発担当者が少ない企業でも、効率的にアプリ制作ができるでしょう。
ローコード開発との違い
フルスクラッチ型アプリ開発と比べ、ノーコードアプリ開発とローコードアプリ開発は、どちらも短期間で効率的なアプリ制作を実現します。
ノーコードアプリ開発ではソースコードを一切書くことがなく、ツールによる画面上の操作だけでアプリ制作が可能です。
一方、ローコードアプリ開発では少量のソースコードを書くだけでアプリ制作できます。一般的なアプリケーションで実装される機能はツールで部品として提供されており、この部品を組み合わせることで基本的なプログラムができあがります。
ノーコードアプリ開発が注目されている理由
時代の変化とともに、ノーコードアプリ開発が注目されるようになりました。従来のフルスクラッチ型アプリ開発経験者にとっては、斬新な開発手法といえるでしょう。なぜいま注目を集めているのか、その代表的な理由は以下の3つです。
2025年の崖が眼前に迫っているため
2025年の崖とは、日本のシステムに関する近い将来への警告です。日本企業に残存するレガシーシステムをDX（デジタルトランスフォーメーション）化しなければ、2025年以降に大きな経済損失が生じると言われています。
あらゆる企業がDX化に取り組み始めましたが、多大な費用と時間がかかるため、思うように推進できない現状があります。
そこで、短期間で効率的な開発を実現可能とするノーコードアプリ開発が注目される理由の一つです。
クラウドサービスが普及したため
近年、クラウドサービスが一般化したことも理由の一つです。クラウドサービスは一般的に「クラウド」と称され、サーバやソフトウェアなどを購入することなく、必要なときに必要な量のリソースを得られる従量課金型のサービスです。
従来のシステムでは、アプリ開発以前にサーバの構築やソフトウェアの導入に多大な費用がかかります。一方、クラウドでは月額の定額課金や従量課金が多いので安価な費用でアプリ開発が可能です。
ローコードアプリ開発は、開発に対する手軽さの面でクラウドと相性がよく、開発プラットフォームとして活用されるようになりました。
小さな市場の開拓が求められているため
小規模のシステム開発には、ノーコードアプリ開発が非常に向いています。複雑なシステムでなければ、ツールで提供されている部品を組み合わせることでアプリ制作が可能です。紙帳票の電子化やECサイトのアプリ化など、身近なところにノーコードアプリ開発で実装した事例があります。
昨今、IT人材不足が問題です。ノーコードアプリ開発であれば、ITの専門知識がなくともアプリ制作に取り組めます。小さな市場において需要のある開発手法といえるでしょう。
ノーコードアプリ開発とフルスクラッチ型アプリ開発との比較
ノーコードアプリ開発とフルスクラッチ型アプリ開発の、それぞれ必要な「費用」「期間」「人員」について比較し、表にまとめました。
| ノーコードアプリ開発 | フルスクラッチ型アプリ開発 | |
|---|---|---|
| 初期費用 | 50万円～100万円（※） | 300万円～500万円（※） |
| 維持費用 | 2万円～5万円（※） | 20万円～50万円（※） |
| 制作期間 | 最短1か月程度（※） | 最短6か月程度（※） |
| 人員 | エンジニアが不要 アプリ開発の知識と技術が不要 | エンジニアが必要 アプリ開発の知識と技術が必要 |
（※）条件によって、それぞれ変動あり
アプリ開発方法の選び方
企業ごとに、導入したいアプリの仕様に合わせて、適切な開発ツールを選ぶとよいでしょう。
それぞれの開発方法のメリットは以下のとおりです。
| ノーコードアプリ開発のメリット | フルスクラッチ型アプリ開発のメリット |
|---|---|
| ・アプリ開発の知識と技術が不要 | ・搭載されているプログラミング機能に制限がなく、自由度や拡張度が高い |
| ・エンジニアでなくでもアプリ開発ができる | ・何かトラブルがあっても、自社だけで修正、解決できる |
| ・安価・短期間でアプリのリリースが可能 |
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【事例紹介】ノーコードアプリ開発に成功した日本企業
ノーコードアプリ開発に成功した、日本企業の事例を紹介します。
株式会社CARCH｜モバイルオーダーアプリ
株式会社CARCHのアプリ「SmartDish」は、料理注文から料理提供までの待ち時間を減らす目的で開発しています。
機能を絞ってノーコードアプリ開発をしたことで、2か月で検証・リリースを実現しました。
京セラ株式会社｜棚卸アプリ
以前は紙の棚卸リストを使っていましたが、在庫移動が頻繁にあるため、目視チェックに時間がかかっていました。
新入社員からの「棚卸アプリを作れないか」という意見を受け、ノーコードアプリ開発ツールを使い、制作・運用を1日で開始しました。
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ノーコード開発が持つデメリット
ノーコードアプリ開発にはデメリットもあります。ノーコードアプリ開発を導入するのであれば、メリットのみではなくデメリットも理解した上で検討しましょう。ノーコードアプリ開発で考えられるデメリットの例として、以下の2つがあります。
プラットフォームのサービスに大きく依存する
ノーコードアプリ開発には多くのツールが存在します。それぞれ得意分野があり、プラットフォームに依存します。導入を検討する際、求める機能がツールに含まれているか、事前調査が必要です。
また、利用しているプラットフォームがサービスを終了すると、別のプラットフォームに乗り換えなければなりません。突然利用できなくなると困るため、常に動向を把握しておくとよいでしょう。
海外サービスが多く、日本語の情報が少ない
ノーコードアプリ開発は、海外を中心に活用されています。日本国内では発展途上の開発手法といえます。海外製の製品が多く、日本語のマニュアルが整備されていません。サポートを受けるにも英語での対応が求められ、ハードルが高くなります。
今後ノーコードアプリ開発が日本国内で広まり、日本語のマニュアルが整備され、日本語でサポートを受けられることを期待しましょう。
ノーコード開発が向いている企業
以下のような企業には、ノーコードアプリ開発が向いています。
- 小規模なアプリ制作を検討している企業
- サービス提供までの期間を短縮したい企業
ノーコードアプリ開発はシステム開発の柔軟性が低いため、大規模で複雑なアプリケーションには向きません。小規模の簡易的なアプリケーションであれば、ツールを活用することで手軽に作成できます。
また、ノーコードアプリ開発ではソースコードを書く必要がなく、効率的なアプリ制作が可能です。そのため、短期間での開発となり、迅速なサービス提供を可能とします。
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ノーコードアプリ開発の需要
ノーコードアプリの需要は、今後ますます増えるといえます。
その背景には、経済産業省が産業界における既存のITシステムについて、DX（※1）の実現を進めるよう発表（※2）したことがあります。
ノーコードアプリ開発によってアプリ開発が簡単になると、自社アプリの導入ハードルがぐっと下がります。
（※1）DX：デジタルトランスフォーメーションの略。デジタル技術を活用し、新たなビジネスモデルを作り、柔軟に改変すること。
（※2）経済産業省「DX レポート （サマリー）」
経済産業省が「DXの実現を進める」と発表した理由
経済産業省が発表した「DXレポート」では、既存のITシステムが複雑化されていることを問題視しています。
これにより、システム管理者が変わると以前のようにデータを活用できなくなり、業務そのものが運用困難になってしまいます。
市場の変化に対応できない企業が増えると、経済の損失が出る可能性もあるのです。
これを食い止めるために、経済産業省は2021年～2025年を「システム刷新集中期間（DXファースト期間）」と定めました。
あわせて、DXを実現するためのシナリオも発表し、国をあげて企業のDX化を推進しています。
参考：経済産業省「DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～（P2,P3）」
まとめ
経済産業省が喚起するように、産業界にDXを浸透させる必要があります。
企業の未来を守るためにも、さまざまなアプリ開発ツールをうまく利用し、DX化を着実に実現していくことをおすすめします。
自社のDX化を目指して、ノーコード開発を検討してはいかがでしょうか。
アプリの開発ならGMOおみせアプリ
必要最低限のリテラシーがある方にとっては、ノーコードは非常に魅力的です。
しかし、自社内で人手が無い場合は難しいでしょう。
弊社アプリ制作サービス「GMOおみせアプリ」では、リーズナブルで高品質のアプリが制作可能です。導入企業は3,000社/9,900店舗（2023年9月時点）を超え、さまざまな業種の企業や店舗でご利用いただいております。
弊社のGMOおみせアプリでは、短期間で費用を抑えつつ、アプリのリリースが可能です。
提供している機能以外にも、企業様の目的や希望に合わせてカスタマイズできるため、独自性も確保できます。
さらに、発注から運用までのご相談は電話・メールで対応させていただいております。
具体的には以下のように、3つの運用サポートツールもご用意しておりますので、ぜひご検討ください。
- アプリ宣伝用の紹介サイト（無料制作）
- 店頭告知用POP
- 配布用カード（配布用チケット）
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