店舗とECサイトの融合であるOMOを実現した事例をBOPISを切り口に紹介

店舗とECサイトの融合であるOMOを実現した事例をBOPISを切り口に紹介

2021年03月15日
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企業が利益を増やしたいと考えた時、まず始めに新規店舗の出店を検討することが多いでしょう。しかし近年IT技術の発達により、店舗アプリを導入しOMOに投資することで、新規出店をすることなく利益を増やすことも可能になりました。それには店舗アプリを導入することよる企業側と顧客側のメリットが深く関わっています。ここではOMOの事例を挙げて、店舗アプリ導入のメリットを解説していきます。

マクドナルドのモバイルオーダーの事例
OMOの事例として、マクドナルドの取り組みが挙げられます。マクドナルドは一部地域で取り入れていたモバイルオーダーを、2020年1月には全国展開しました。これはスマホを使って自宅で商品を注文し、実店舗で受け取るというものです。モバイルオーダーを利用すれば、顧客は出来上がる頃に合わせて店舗に向かうことができ、店内での待ち時間がなくなるというメリットがあります。テイクアウトか店内で食べるかの選択はもちろん、店内で食べる場合は席まで商品を運んでもらうことも選択できます。レジで商品を受け取ってから席を探す手間も省けるという訳です。

こういった点から、本来だったら時間がなくて店に寄ることが不可能だった忙しい場面でも、店舗アプリで事前に注文しておけば購入が可能になる場面があることが予想できます。企業側にとっては、顧客の購入回数が増えるメリットがあります。また時間短縮により、顧客側の満足度が高くなることによる店舗の利用回数の増加も期待できます。このようなマクドナルドの取り組みは、顧客側の利便性を考えたサービスを提供することで、購入回数を増やして売り上げを伸ばす事例となっています。

ファッションセンターしまむらのオンラインストアの事例
ファッションセンターしまむらは、OMO化のために2020年10月に直営オンラインストアをオープンしました。しまむらの購買層は幅広いため主婦も多く、忙しくて店に足を運ぶことができない、店に行っても子どもと一緒でゆっくり見ることができないなどの声が上がることもあったようです。それに答える形として、オンラインストアでは実店舗と同じ品揃えの商品を提供しています。ここでポイントになるのは、実店舗では取り扱っていないオンライン限定の商品があることです。

OMOとはオンラインとオフラインの融合という意味で、この2つを切り離して考える訳ではありません。しまむらのオンラインストア限定の商品を扱うという取り組みは、実店舗を利用できる人もオンラインストアを利用することを促す効果があり、まさにOMO化の良い事例と言えます。またオンラインストアで購入した商品を、実店舗で受け取ることができるBOPISも取り入れています。

オンラインストアで購入した商品を宅配で届けてもらうと送料がかかりますが、実店舗で受け取る場合は無料になるので、この点が顧客にとってメリットになります。また実店舗に足を運んでもらうことで、他の商品も購入してもらえる可能性が高くなり、企業側には売り上げに繋がるメリットがあります。物流コストの削減も期待できるでしょう。

ホームデポのアプリの事例
ホームセンターのホームデポは、新規出店ではなくOMO化によって売り上げを伸ばすことに成功しました。しまむらの事例のように、BOPISを取り入れてついで買いが増えたことも理由ですが、ホームデポの場合はとても便利な店舗アプリを提供している点にも注目すべきです。特にペンキを選ぶ機能が優れていて、ペンキを塗りたい場所の写真を撮り、欲しい色の部分をタップすれば似た色のペンキを教えてくれるというものになっています。

さらに塗った場合のイメージ画像が表示される機能もあります。この機能によって買ってみたけど実際の色とは違ったと後悔することがなくなり、顧客にとってはメリットとなるでしょう。もちろんアプリで在庫の確認や取り寄せもできるので、顧客が無駄足になって店に不満を抱く心配もありません。顧客の利便性を高めて店舗もオンラインも利用回数を増やしてもらうためには、便利な店舗アプリの提供も必要不可欠です。

アリババのスーパーの事例
中国の企業のアリババが運営しているスーパーのフーマフレッシュは、OMO化に力を入れています。店舗アプリは、必要な商品をまとめて購入できたり、配送時間が1時間以内だったりと便利にオンラインの買い物ができるのはもちろん、実店舗に足を運びたくなるような工夫もされています。例えば魚売り場では生きたままの魚にQRコードが付けられていて、捕獲された場所などをアプリで確認することができます。決済はもちろん全てQRコードを利用した自動レジで行います。事前に注文しておいて、店舗で受け取るBOPISも利用可能です。

またアプリでは食材の運ばれてくる過程や、販売商品を使ったレシピなども見ることができ、顧客にとって便利なものとなっています。企業にとってのメリットは、顧客がアプリを通じて全ての決済を行っているので、購入に関するデータはアプリで全て把握でき、自社の経営戦略の効率化に繋がる点があります。

OMO化のために店舗アプリを導入しよう
ここで挙げた事例を見ると、OMOのためにはモバイルオーダーやBOPISが重要であることが分かります。そしてそのためには、店舗アプリの導入も必要です。店舗アプリはモバイルオーダー機能だけでなく、クーポンの配布などもあり顧客にとってのメリットが大きく、満足度の上昇が期待できます。また顧客の利用状況や購入履歴などが分析できて、効率的に集客効果を上げることもできるでしょう。是非導入をしてみて下さい。

この記事の著者:GMOデジタルラボ運営デスク

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