アプリ開発費用・アプリ作成費用の内訳から抑え方まで徹底解説

アプリ開発費用・アプリ作成費用の内訳から抑え方まで徹底解説

自社でアプリを開発・作成したいけど、開発費用がいくらかかるか分からない

このように考えている方も多いのではないでしょうか。

この記事では、アプリ開発費用の相場や内訳から費用の抑え方まで徹底解説します。これからアプリの開発を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

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目次

開発タイプごとの費用

アプリ開発には、大別して以下の3種類があります。

  • フルスクラッチ型開発
  • パッケージ型開発
  • クラウド型開発

開発タイプごとに開発方法が違い、費用も異なります。そこでまずは、開発タイプごとの費用相場をご紹介します。

フルスクラッチ型開発

フルスクラッチ型開発とは、プラットフォームを使わずにゼロからシステムを開発する開発方法のことです。既存のシステムを使わない分自由度が高く、こだわり抜いたオリジナル店舗アプリを開発できます。

フルスクラッチ開発のメリット

ゼロからシステムを開発するフルスクラッチ開発は、フルオーダーメイドで既存のシステムに依存しない、全く新しいシステムを構築できるため、希望通りの自由なアプリ開発が可能です。

そのため、アプリの完成後に、ユーザー数に合わせてアプリの機能を拡張または変更する場合、あるいはアプリの利用状況を踏まえた機能の変更をする場合の自由度も大きくなります。

フルスクラッチ開発のデメリット

3種類の中で最も自由度が高い一方で、最も費用が高いというデメリットもあります。予算がさほどない場合は、フルスクラッチ型での開発は難しいでしょう。また、ゼロからシステムを作る分完成までにかかる時間も長いです。

さらに、仕上がりのクオリティは委託した開発企業によるため、慎重に委託先を選択する必要があります。

相当なコストを負担したにもかかわらず、当初意図していた仕様やデザインと異なるアプリが完成してしまうこともあります。

当初の想定通りのデザインや仕様を持ったアプリが完成するように、委託先企業としっかりとした意思の疎通が必要です。

このように、フルスクラッチ型開発はゼロからシステムを開発することから自由度が高く、予算や時間に余裕がある方向けの開発方法です。

パッケージ型開発

パッケージ型開発とは、既に存在するシステムを組み合わせて開発を行う方法のことです。カスタマイズ性がある程度高く、部分的にカスタマイズする形となるため費用もそこそこ抑えられます。

パッケージ型開発のメリット

既に存在するシステムを組み合わせて開発を行うため、開発に必要なコストを抑制できます。

さらに、既存のシステムがベースとなるため、短期間で開発、また開発完了し稼働した後も安定して機能します。

パッケージ型開発のデメリット

ただし、用意されていない機能がある場合もあり、必ずイメージ通りのアプリが開発できるとは限りません。

求めている機能が開発のベースとなる既存のパッケージには用意されていない場合、パッケージのカスタマイズ許容度によっては、イメージ通りのアプリを開発できない可能性があります。

このように、ベースとなるパッケージがどの程度カスタマイズを許容しているのかによって、開発できるアプリの機能が事前の想定を下回る、あるいは事前の想定から大きな修正が必要になることもあります。

多少利用できる機能が絞られても、予算をなるべく抑えたい方向けの開発方法と言えるでしょう。

クラウド型開発

クラウド型開発とは、既存のツールやプラットフォームを活用してアプリを開発する方法のことです。ツールやプラットフォームを利用することから、3種類の中でも最も安価、かつ簡単にアプリ開発ができます。

クラウド型開発のメリット

クラウド型開発は、既存のツールやプラットフォームを活用して開発するため、パッケージ型開発よりもさらに短期間で開発を完了させることができます。

現在スマートフォンで利用されている2つのOS、つまりiOSおよびAndroidの双方に対応したアプリを同時に開発できます。

クラウド型開発のデメリット

しかし、同様に既存のツールを使うパッケージ型開発とは違ってカスタマイズ性が低く制約が多いというデメリットもあります。

つまり、カスタマイズ性の低さから同時性を出せない弱みがあります。加えて、同じプラットフォームを利用している他のアプリとデザインや機能がどうしても類似します。

さらに、プラットフォームを提供する開発企業が提供を終了してしまうと、アプリのアップデートが困難になります。

低コストで気軽にアプリ開発をしたい方にはクラウド型開発がおすすめです。

アプリ開発費用の内訳

アプリ開発費用の内訳は、固定費(開発中・開発後)と変動費(開発中)です。ここでは、固定費と変動費の内容をご紹介します。

固定費(開発中・開発後)

アプリの開発中、開発後には固定で発生する費用があります。ここでは固定費の内容をご紹介します。

開発中・開発後のサーバ費用

一般的なレンタルサーバの費用は、月額約千円から数万円になります。ただし、ECサイトのアプリの場合、より高機能なサーバが必要となるため、月額約20,000円程度かかる場合もあります。

開発中および開発後のアプリの稼働には、レンタルサーバの契約が必要です。レンタルサーバはデータの管理や保管場所として利用されます。開発後もアプリを運営するためには、毎月のサーバ費用が発生します。

アプリを配布するためのアカウント登録費用

アプリを配布するためには、一般的に開発者アカウントの登録が必要です。ユーザがアカウントを取得するためには、開発者が登録関連アプリを開発する必要があります。代表的なアプリストアでの登録費用は以下の通りです。

アカウント名称初期費用年間更新費用
Google Play developer account2,700円不要
Apple developer account11,800円初期費用と同額

運用・保守費用

アプリを公開した後は、バグ修正や新機能の追加など、運用・保守活動が必要となります。これには定期的なセキュリティチェックやバグ修正が含まれ、それらの作業には運用・保守費用がかかります。

一般的な運用・保守費用の相場は年間約150万円ですが、開発規模やアプリの複雑さによって異なります。大規模な開発プロジェクトの場合、運用・保守費用は年間300万円を超えることもあります。

ただし、具体的な費用はプロジェクトの規模や要件によって異なるため、個別の見積もりが必要となります。開発会社や運用・保守を担当するチームと相談し、詳細な費用を確認することが重要です。

SSL証明書費用

SSL証明書は、アプリの通信システムにおいてデータの暗号化と通信の安全性を確保するために使用されます。レンタルサーバを利用する場合、SSL証明書の取得が必要となり、アプリ開発費用の一部として発生します。

一般的なSSL証明書の費用相場は、年間約5~10万円です。ただし、より高度なセキュリティを必要とする場合や、セキュリティ・サーバIDの要件によって費用は異なる場合があります。

変動費(開発中)

外部に開発を依頼する際の変動費として代表的なものは、開発会社の人件費です。

開発会社の人件費

開発会社の人件費は一般的には「人月×人月単価×開発期間」の形で決まると考えられています。

参考程度の情報として、一般的な相場としては、人月単価が100万円前後とされることもあります。しかし、具体的な金額は多くの要素によって異なるため、一概には言えません。

エンジニアやプログラマーのスキルや経験、開発会社の規模や評判、プロジェクトの複雑さや要件、地域の経済状況など、さまざまな要素が人月単価に影響を与えます。

規模人月 (開発期間)人月単価の目安
小規模1~650 万円~200 万円
中規模6~12150 万円~400 万円
大規模12~300 万円~800 万円

上記は、開発プロジェクトの規模に基づく一般的な目安です。ただし、これはあくまで一般的な目安であり、実際のプロジェクトには多くの要素が関与するため、具体的な見積もりを依頼することが重要です。

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アプリ開発費用の相場

アプリ開発費用の平均相場は250万円といわれています。しかし、アプリの種類や機能によって大きく費用は変わります。

アプリ種類別の費用相場

アプリ開発の費用相場は種類によって大きく異なります。なお、同じ種類のアプリであっても搭載する機能や依頼する会社によって費用は異なります。あくまで以下の費用相場は、目安として考えてください。

カテゴリ価格帯
コミュニケーションツール系100~500万円
カタログ・フリーペーパー系50~100万円
SNS位置情報系500~1,000万円
管理ツール系50~300万円
アプリ内課金・多言語・マップ対応各10~20万円
チャットボット系50万円~100万円
ゲーム系300~1,000万円
SNS連携・アクセス解析各媒体につき5万円
ショッピングカート・EC100~300万円

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アプリ機能別の費用相場

アプリ開発の費用相場は搭載する機能によって大きく異なります。なお、同じ機能搭載のアプリであっても依頼する会社によって費用は異なります。あくまで以下の費用相場は、目安として考えてください。

カテゴリ価格帯
プッシュ通知機能10~100万円
縦・横の表示切り替え機能5~10万円
チャット・メッセージ機能20~40万円
OS(Android・iOS)100~200万円
ログイン機能(メールアドレス・SNS)10~20万円
他アプリとの連携機能5~40万円
アプリ内の決済システム20~50万円
位置情報機能12~25万円
ユーザーのデータ管理機能50~100万円
デザインの作成10~100万円
ナビゲーション機能2.5~5万円
カメラ、時計、電卓など各150万円

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アプリ開発にかかる期間が長くなるケース

アプリの開発期間は、完全オーダーメイドの「フルスクラッチ型」と、すでにあるモジュールを組み合わせて開発する「パッケージ型」によって違いあります。

それぞれの開発期間の目安は、以下のとおりです。

  • フルスクラッチ型:6ヶ月以上
  • パッケージ型:3ヶ月程度

特にフルスクラッチ型は、細かい要件定義や開発の難易度が高いため、稟議や開発による期間が伸びる傾向があります。

アプリ開発費用の抑え方

これまでご説明したように、アプリの開発には大きな費用がかかります。ここではアプリ開発費用の抑え方を7つご紹介します

最小限な機能での開発

開発費用を抑えるためには、搭載する機能を最小限にすることが大切です。

機能を増やし、細部にまでこだわるほど、開発期間は長くなり高コストです。

リリース段階では、最小限の機能だけ搭載したアプリを作成します。その後、ユーザのフィードバックをもらって改善する方法もあります。

最小限必要な箇所以外を除外することによって、開発費用を抑えると堅実に開発コ ストを下げられるでしょう。

正確な要件定義を行う

要件定義とは、依頼側の要望をまとめて開発方法を詳細に決めることです。

実際に開発する中で、依頼側と制作側で齟齬が生まれ、機能の追加や変更の場合があります。そうすると費用の上乗せが発生します。正確な要件定義を行う必要は、こういった費用の上乗せを防ぐためです。

要件定義を行う流れは、まずアプリの構築方法を話し合い、デザインや画面設計を委託するかどうかを決めます。ついで、開発スケジュールやコストなどを詳細に決めることが重要です。

複数の見積で比較

アプリ開発を初めて依頼する際は、複数の見積を取った上で比較をおすすめします。

さまざまな形態の企業から選ぶことで、客観的に判断できるためです。依頼先の規模・技術レベルも異なるため、国内と決めつけずに海外業者を検討するのもありです。

海外業者に依頼・開発することを、オフショア開発といいます。

個人に依頼

個人(フリーランス)に依頼することで、制作会社へ依頼するより低額で発注できます。人件費はエンジニアの技術力に応じて変化しますが、フリーランスで実績のあるエンジニアは存在します。

しかし、多数の機能を搭載したアプリ開発の場合は、開発自体の難易度が高くチームによる開発が一般的なため、企業に依頼する方が安全です。

レベニューシェアの利用

レベニューシェアとは、制作側が開発費用を負担する代わりに、成果物による売上・収益を依頼側と制作側で分配する方法です。制作側が開発費用を負担するため、依頼側はコストが安く済みます。

開発費用を2社で負担できるため、通常の開発より大きな規模のプロジェクトを行いやすい。また、もし売上・収益が大きく出なかった場合でも、赤字は少なく済むことがあります。

Webアプリ・ハイブリッドアプリの検討

アプリには、ネイティブアプリとWebアプリ、ハイブリッドアプリの3種類があります。

ネイティブアプリは、アプリストアにてインストールするアプリで、iOSとAndroidの2つのOSに対応したアプリです。2つのOSに対応させるために、コストは高くなります。Webアプリとは、Webブラウザ上にて使用するアプリで、複数のOSに対応させる必要がないため、コストは安く済みます。

ネイティブアプリとWebアプリの両方を組み合わせたものが、ハイブリッドアプリです。Webアプリよりは高コストですが、ネイティブアプリより は低コストで済みます。

アプリ開発完了後にも費用がかかる

店舗アプリは開発したら終わりというわけではなく、開発後も複数の費用がかかります。

アプリ開発終了後にかかる主な費用は以下の通りです。

  • サーバー維持費
  • アプリプラットフォームの掲載費
  • アプリアップデート対応費

それぞれのコストについて詳しく解説します。

サーバー維持費

サーバー維持費とは、アプリを安定的に利用させるためにかかる費用のことです。

アプリは、レンタルサーバや社内サーバと通信を行っています。サーバーは常に稼働させていなければならず、メンテナンスの必要もあるため、稼働にかかる費用やメンテナンス費用がかかります。

アプリストアへの掲載費

各アプリストアに掲載すると費用がかかります。

代表的なアプリストアはAndroid端末向けの「Google Play」と、iPhone端末向けの「App Store」の2種類です。 「Google Play」と「App Store」を比較すると、Android端末のアプリの方が公開費用は安い傾向にあります。

アプリアップデート対応

アプリアップデートに関するコストもかかります。アプリアップデートの対応とは、不具合の修正やOSのアップデートに伴う対応のことです。自社で対応する場合は人件費が、開発業者に引き続き依頼する際も開発コストがかかります。

アプリ開発には補助金や助成金が使えるケースがある

アプリ開発時に申請可能な国の補助金が複数あり、以下では3つの補助金を紹介します。※2023/04/10時点

それぞれの補助金で、補助対象者、条件、補助率と補助金額が異なります。公募内容を確認し、必要書類を準備し、申請スケジュールを踏まえて申請する必要があります。また、常に採択されるわけではない点に留意が必要です。

ものづくり補助金

公式サイト(「ものづくり補助金総合サイト」、公募要領(14次締切分)、概要版(14次締切分))によると、「ものづくり補助金」は、中小企業や小規模事業者等を対象に、今後の制度変更に対応するために、生産性を向上させる設備投資を支援するための補助金です。一般枠は、補助上限額750万円〜5000万円、補助率1/2もしくは1/3です。別枠でDX支援、デジタル技術を活用したサービス改善を促すデジタル枠があります。従業員数にもよりますが、補助上限額100万円〜1250万円、補助率は2/3です。

参照:全国中小企業団体中央会が管理・運用している「ものづくり補助金総合サイト

IT導入補助金

IT導入補助金の公式WEBサイトによると、通常枠(A・B類型)は中小企業・小規模事業者等を対象に、ITツールを導入するために必要となる経費の一部を補助することで、経営力の向上を促すことを目的としています。補助率は1/2で補助金額は最大450万円です。さらに、デジタル化基盤導入枠(デジタル化基盤導入類型)は、企業間取引のデジタル化推進を目的として、会計ソフト・受発注ソフト・決済ソフト・ECソフトの経費の一部を補助しています。補助金額と補助率は、50万円まで補助率3/4、50万円以上350万円まで補助率2/3となります。

参照:「サービス等生産性向上IT導入支援事業費補助金」の事務局をとなっている一般社団法人サービスデザイン推進協議会の補助金公式WEBサイト

小規模事業者持続化補助金

小規模事業者持続化補助金の公式WEBサイトによると、小規模事業者等が、今後直面する制度変更に対応するために行う取り組みに必要な経費の一部を補助することで、生産性を向上させること、および持続的な発展を図ることを目的としています。補助対象となるか否かは、業種ごとに従業員数で判断しており、商業・サービス業では5人以下(公募要領5ページ)となっています。補助率と補助上限金額は、通常枠と特別枠、さらにインボイス特例が適用されるか否かにより異なります。通常枠(インボイス特例ない場合)は、補助率2/3、補助上限50万円です(公募要領7ページ)。同一の補助事業につき、重複して他の国の補助金を受けることはできません(公募要領7ページ)。

参照:「小規模事業者持続化補助金」の事務局となっている全国商工会連合会の補助金公式」WEBサイト

アプリ開発の流れ

アプリ開発の方法は「ウォーターフォール開発」と「アジャイル開発」の2つがあります。

それぞれの開発方法の進め方や特徴を詳しく解説します。

ウォーターフォール開発:流れを解説

ウォーターフォール開発とは、その名の通り「滝」のように川上から川下へ流れるように進める開発方法です。

下記のようなプロジェクトは、ウォーターフォール開発に向いているとされています。

  • 大規模なシステムの開発
  • 仕様変更ができないもしくは必要ない
  • 予算や納期が厳格に決められている

基幹システムのように大規模なシステム開発は、予算や開発内容などが明確に決められており、基本的に仕様変更が起こらないため、ウォーターフォール開発が適しています。

企画

ファーストステップとなる企画は、顧客に提供できる体験や自社のビジネスとの関係性などを分析して、文章や図で形にする工程です。

開発チーム間で認識のズレが生じないように、完成イメージが伝わりやすい企画書を作成しなければなりません。

要件定義

要件定義とは、どのようなアプリを作成するかを決める工程です。機能だけでなく、顧客が安全に利用してもらえるようにセキュリティやデータの通信速度などのインフラ面も考慮する必要があります。

外部設計

外部設計は、顧客から目に見える部分を設計する工程です。要件定義で決定した機能を実現できるように、画面のデザインを設計します。デザインは最良を求め続けると終わりが見えないため、結論が出るまでに時間がかかることも少なくありません。

内部設計・実装

内部設計の工程では、要件定義や外部設計で決定した内容を実現できるように本格的な実装に進みます。プログラマーがプログラムを作成するためにコーディングを実施します。

テスト

作成したプログラム・アプリが正常に動くかどうかを確認します。動作確認だけではなく、バグや脆弱性を発見することで、リリース後の不具合を防ぎます。

納品

アプリが正常に動作することを確認したら、サーバー・ドメインの確保やApp Store・Google Play Storeの審査に合格した状態にします。

アジャイル開発:ポイントを解説

アジャイル開発とは、小さな機能単位ごとに「要件定義」「設計」「実装」「テスト」を繰り返す開発手法です。

各工程が段階的に実施されるウォーターフォール開発とは異なり、アジャイル開発では仕様変更が前提となっているため、以下のようなプロジェクトに向いています。

  • 時代やトレンドの影響を受けやすいサービス
  • 全体が不明瞭なプロジェクト
  • クライアントが参加するプロジェクト

例えば、Webサービスでは、顧客ニーズや需要の変化に迅速に対応したり、操作性やレイアウトを見直してユーザビリティを改善したりする対応が求められます。

そのため、短期間で設計できて改善を繰り返しやすいアジャイル開発が適しているといわれています。

チームビルディング

アジャイル開発では、チームの環境作りが非常に重要です。短い作業サイクルを繰り返すため、チームが上手く回らなければ、アプリの完成度やスピードなどにも影響します。

チーム内でのコミュニケーションや役割を明確にしておくと、開発状況をすぐに把握でき、役割の重複が発生することなく開発を進められます。

「とりあえず実装」は危険

ウォーターフォール開発のように細かい要件定義や設計をする必要はありませんが、どのような機能を開発するかを明確にしておく必要があります。思いつきで開発を進めると、必要のない機能を開発する可能性があるため、チームで要件定義・設計をしておきましょう。

引き継ぎ資料を残す

アジャイル開発では、開発メンバーに作業工程や状況を円滑に引き継ぐことが求められます。口頭だけでなく、伝えきれないアイデアや手順などの情報を細かくメンバーに伝えるような仕組みづくりが必要です。

チームマネジメント

アプリ開発を効率よく進めるためには、チームマネジメントが欠かせません。定期的に進捗状況や問題点の整理などを行い、当初の計画と比べてどの程度ズレがあるかをチームの共通認識として把握できるようにしましょう。

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アプリ開発で見落としがちなポイント

アプリ開発の際に見落としがちなポイントがあります。注意するべきポイントを理解しておくと、スケジュールが立てやすくなり、効率よくアプリを開発できます。

承認プロセスにかかる時間

アプリ開発をスムーズに進めるためには、最終的な決定を下す責任者や承認プロセスをチーム内で共有しておくことが重要です。開発工程で仕様・デザイン変更を検討する場合などに、すぐに承認を得られる体制を整えましょう。

前提条件や契約事項

契約書には、基本設計や作業工程などが記載されています。契約書に書かれている内容に問題がないかどうか、事前に確認しておくことが重要です。

コンプライアンス

自社のコンプライアンスに抵触すると、アプリの仕様変更や中止をしなければならない可能性があります。そのため、開発前の段階でコンプライアンスや法律などの決まりごとに違反しないかどうかを確認しましょう。

アプリ開発費用見積もり時の注意

アプリ開発費用の見積もりをとる際の注意点について、いくつか解説します。

サイトの料金表はあくまで目安

アプリ開発費用には、スマートフォンの基本料金のような規定はほとんどありません。サイトの料金表・費用例はあくまでも目安であるため、参考程度に確認しておくとよいでしょう。

アプリ開発の過程で、関係各所からの要望が増えて当初想定していた以上にコストがかかるケースも多々あります。

詳細にアプリの仕様が決定している時は、見積もりを依頼して実際の費用を確認することをおすすめします。

一概に高い安いと言い切れない

見積もりで提示された費用だけでは、高いか安いかは一概には言い切れません。アプリの開発方法・求める仕様によって費用が異なるためです。

たとえば、iOSとAndroidの両方に対応できるアプリを開発すると、どちらか一方のみに対応する場合に比べ、費用が高くなる傾向があります。また、スクラッチ型とパッケージ型どちらの開発方法を選択するかによっても、費用が変動します。

アプリ開発のよくあるトラブルと回避方法

アプリ開発では、導入後のトラブルを避けるために適切な費用をかけることが重要です。ある程度費用をかけて、信頼できる開発会社を選ぶことが重要です。

実際に以下のようなトラブルの事例があります。

■アプリ導入後のトラブル事例:石材の加工・販売会社

  1. システム完成後に、発注側がシステムの処理速度が遅いことについてクレームを入れる。
  2. 開発会社は、処理速度の遅さをシステムの不具合と認めず、補修も行わなかった。
  3. 発注側が開発費用の支払いを拒否。開発会社は納品後に支払いがないと告訴した。
  4. 発注側は開発会社との契約解除・前払い金の返還・損害賠償金請求で反訴した。
  5. 2002年4月、東京地方裁判所は「完成したシステムの不具合発生後に補修は行われなかったが、その不具合は重大なものであり契約解除の原因になる。前払い金約1,000万円の返還および損害賠償金約500万円の支払い」を命じた。

上記のようなトラブルに巻き込まれないためにも、よくあるトラブルと回避方法を把握しましょう。

費用がどんどん追加される

アプリ開発がスタートしてから、アプリの仕様変更をすると追加費用が必要になることがあります。当初の計画から外れた作業内容になってしまい、開発期間を延長せざるを得なくなり、作業工程が複雑になるためです。

そのため、社内でアプリ開発計画を立て、開発会社と打ち合わせをする段階で、きちんと使用を細部まで固めておくことが重要です。

アプリのクオリティが低い

完成したアプリのクオリティが低く、後にトラブルになってしまう可能性があります。これは、発注側が開発期間中にアプリ品質の確認をしなかったり、発注側の担当者が開発作業内容をよく理解できないまま承諾し、アプリのクオリティが低いことに後で気づいたりすることが原因だと考えられます。

発注側の担当者にはアプリ開発について最低限の知識がある人材を配置し、アプリ開発を依頼する際には、以下のポイントを抑えて開発会社を選びましょう。

  • 開発会社の担当者とのコミュニケーションが円滑に図れるか
  • 開発会社の担当者がアプリ開発の進捗状況を随時報告するか

アプリが公開停止(リジェクト)されてしまう

アプリ開発では、アプリのストア公開後にリジェクトされてしまうことが多々あります。

アプリ開発の流れとして「iOS対応のアプリはApp Store」「Android対応のアプリはGoogle Play Store」の審査を通過して、初めてアプリが公開されます。

この審査時に、アプリストア公開のガイドラインに反していたり、なんらかの問題が生じると、審査を通過できずリジェクトされてしまいます。

そのため、アプリ開発の際にはリジェクトされてしまうことを想定しておくことが大切です。リジェクトされた場合のリスクに備えて、開発会社に対し「ストアに再申請対応が可能であるか」「審査にひっかかった問題点の修正が可能か」といった点を含めて、事前打ち合わせで明確に確認しておきましょう。

納品後にバグが見つかる

アプリリリース後にバグが見つかることは少なくありません。リリース後のバグ修正について、納品後も開発会社が対応できるのかを打ち合わせ段階で確認しておくことが重要です。

特に、以下の内容について決定しておくことをおすすめします。

  • アプリリリース後のサポート期間はいつまでか
  • アプリリリース後のバグ修正について、発注側・開発会社のどちらが対応するのか
  • アプリリリース後のバグ修正費用は別途必要か

新機種のスマートフォンで動作しない

完成したアプリを実際に使ってみて、iOS・Androidのどちらも問題なく動作していても、新機種のスマートフォンでは動作しないことがあります。

新機種のスマートフォンは、搭載されている機能やディスプレイが新しいため、完成したアプリを使ってもスムーズに動作しなくなることがあります。

もし新機種のスマートフォンにも対応するアプリにアップデートするとなると、追加のプログラム修正が必要なため、費用が別途かかります。

そのため、バージョンアップ対応の予算についても想定をして計画を立てる必要があります。

個人情報漏洩

アプリ開発の際に最重視すべき点は、個人情報の漏洩問題です。開発会社が発注側の社内機密情報や顧客情報などのデータを扱うことがあります。

そのため、情報漏洩には細心の注意を払わなければなりません。必ず信頼できる開発会社に依頼し、開発会社が重要なデータを扱う場合には、以下の対策を取りましょう。

  • 秘密保持契約を締結
  • 開発会社のセキュリティについての確認

自作でアプリは開発できるのか

アプリケーションは自作でも制作できます。費用は外注よりも安く抑えられますが、作業量やスキルを考慮すると外注がおすすめです。

ここからは、本当に自作より外注がよいのかを悩む方に向けて、費用や開発手順、メリット・デメリットなどを詳しく解説します。

自作でアプリ開発する場合の費用

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項目内容
初期費用10万円程度
月額費用サーバー費用(数千円〜数万円程度)
SSL証明書発行費用企業型の場合、5万円前後
アプリストア登録費用App Store: 年間99USドル、Android: 初回のみ25USドル
その他費用開発に必要なパソコンや通信費は除外

自作でアプリ開発する手順

自作でアプリを開発する場合の手順も、基本的な流れは外注する場合と変わりません。

STEP

企画立案

  • 顧客に提供する体験や目的を明確にする。
  • 文章や図を活用して企画を構成する。
STEP

設計

  • アプリの機能や仕様を詳細に考える。
  • 要件定義を行い、必要な機能やデザイン、セキュリティなどを明確にする。
  • 外部設計と内部設計に分けて、システムの設計を行う。
STEP

開発

  • 設計に基づいて実際のコードを入力して開発を進める。
  • 開発言語やフレームワークに応じてプログラミング作業を行う。
  • 開発中に適宜テストを行い、問題やバグを修正する。
STEP

テストと動作確認

  • 開発が完了したら、アプリが正常に動作するかをテストする。
  • ユーザーエクスペリエンスを確認し、必要な修正や改善を行う。
  • 安定性やセキュリティのテストも実施する。
STEP

リリースの準備

  • アプリストアへの申請手続きを行う。
  • 利用規約やプライバシーポリシーを作成する。
  • アプリストアの審査に合格するために必要な要件を満たす。
STEP

リリースと公開

  • アプリストアにアプリを公開する。
  • ユーザーからのフィードバックを収集し、必要なアップデートや改善を行う。

自作でアプリを開発するメリットとデメリット

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メリット説明
費用が抑えられる自作でアプリを開発する場合、外注よりも安く抑えられるため、費用を理由に自作を選ぶことができます。
スキルアップ自身や自社でアプリを開発することで、アプリケーションの仕組みやプログラミングの知識や技術を身につけることができます。
自社の意向が反映されやすい自作の場合、デザインや機能などを自由に決めることができ、仕様の変更や機能の追加が容易に行えます。
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デメリット説明
完成までに時間がかかる自作の場合、個人で作業量が多く、不慣れな場合は学びながら進めるため、完成までに時間がかかる可能性があります。
本業に集中できない自社で開発を進める場合、専門的な人材が不足し、作業に集中できない可能性があります。本業への影響に注意が必要です。
クオリティやセキュリティが劣るスキルが不足している場合、求める機能を実装できなかったり、デザイン性やセキュリティが劣る可能性があります。
アップデートやバグ修正に対応できない可能性がある開発者が退職した場合、自社で開発したアプリのアップデートやバグ修正が困難になる可能性があります。外部の開発者に頼る必要が生じます。

個人事業や小規模店舗でアプリ開発をする方法

個人事業や小規模店舗でアプリ開発を検討している場合は、開発費を抑えたいと考える方も多いでしょう。しかし、これまで解説したように、自社での開発は人材やスキルが追いつかず困難な傾向にあります。

費用を少しでも抑えたい、開発にかかる業務の負担を軽減したい場合には、アプリ作成サービスの活用がおすすめです。アプリ開発の環境があらかじめ整っているため、プログラミングのスキルが必要なくても自社アプリを開発することができます。

まとめ

アプリの開発費用の平均相場は250万円ですが、作成するアプリの種類や搭載する機能によて費用はさまざまです。大きくかかる開発費用ですが、工夫次第ではいくらでも費用を抑えることは可能です。

GMOデジタルラボに依頼していただければ、必要な機能を搭載しつつ費用を抑えたご提案が可能です。

アプリ開発を行う際は、弊社の営業と相談しながら進めることができるため、アプリ開発が初めてでも問題ありません。画面を見ながらのデモンストレーションも可能なのでぜひ問い合わせください。

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