小売業で集客するにはアプリが有効!コロナの影響を跳ね返そう!

小売業で集客するにはアプリが有効!コロナの影響を跳ね返そう!

2020年10月23日
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新型コロナウイルスの影響は非常に大きく、外出を控えたり、収入減による買い物・外食回数が減少したりと、特に小売業はこれまで以上に集客するための工夫が必要になりました。

そこで、この記事では「コロナがどのような影響を与えたのか」「集客アップのためにどのような工夫をすべきなのか」などについて、詳しく紹介します。

コロナによる変化!人の流れは郊外やオンラインへ

新型コロナウイルスによって外出自粛が呼びかけられていたため、特に都市部の店舗では利用者が大きく減少しました。
現在は自粛も解除された地域が多く、人の流れも徐々に戻りつつあります。

しかし、どちらかといえば郊外の店舗やオンラインショップの利用をする人が増加傾向にあり、まだ完全にコロナの影響が払拭されたとは言い難い状況です。
感染防止やリモートワークなどによって外出する機会がコロナ騒動以前と比較すると大幅に減っており、特にオンラインショップの利用者が増加傾向にあります。

また、実店舗の場合、入店して買い物をするためにはさまざまな細かいルールを守る必要があり、それが負担だと感じる人もいます。
オンラインショップの利用者が増加している理由の1つにはそのような背景があるため、小売業側も状況に合わせた工夫を行う必要があるのです。

実店舗とECサイトの両立が有効

コロナが終息するまでは最低でも1年、長ければ3年はかかるといわれています。その間に人の流れもさらに変わる可能性があり、先を見据えた対策を行う必要があります。

そこで、有効なのが実店舗だけではなく、ECサイトも同時に展開して両立していくことです。消費者は急ぎで必要なものは実店舗へ赴いて購入し、それ以外で必要なものはECサイトで購入するなど使い分けをして利用できます。

同時に、「キャッシュレス」「決済方法の種類を増やす」「セルフレジを設置する」などさまざまな見直しをする必要があります。

2018年、経済産業省は2025年までに支払い方法のうちの約40%をキャッシュレス決済にするという「キャッシュレス・ビジョン」を発表しており、そのような面を考えてもキャッシュレス決済の導入は将来的に必須となる可能性があります。

しかし、キャッシュレスと言っても「デビッドカード」「クレジットカード」「QRコードやバーコードによる決済」などさまざまな種類がありますし、中には現金で支払いたいと希望する人もいます。

そのため、消費者が希望する方法で支払いができるように、複数の決済方法を用意するほうが良いでしょう。

DX・OMO・オムニチャネル・D2Cなどの面も考慮すべし!

今後、小売業で集客アップを望む場合、オンラインとオフラインをうまく融合したうえで活用していく必要があります。
たとえば、ここ最近のトレンドワードでいうと「DX」「OMO」「オムニチャネル」「D2C」などです。

DX

「DX」は2004年にスウェーデンの大学教授が提唱した「デジタル技術を進化させ、さらにそれを用いて暮らしのレベルアップを行う」というものです。
「デジタルによる変革」を起こすのが目的であり、元々あった価値観や定義されていたものを根底から変えてしまうレベルのイノベーションを行います。

OMO

「OMO」は現在マーケティング界で最も注目されているもので、「実店舗・ECサイトを問わず、細かな消費者データを集めて購入意欲が高まる施策を行う」のが目的です。
顧客データを増やすためにアプリや会員サイト、コールセンターなどで消費者の趣味嗜好や意見などを情報収集し、サービスを改善していくのです。

オムニチャネル

「オムニチャネル」は小売業界で注目されており、「販売経路・流通経路などを連携させ、消費者がどこでも同じように商品購入をできるようにする」という戦略です。
1度会員登録をしておけば、実店舗はもちろん、ECサイトやカタログなどさまざまなチャネルで使用でき、どこでも商品の確認や受け取りができるため、消費者の高い満足度を得ることが期待できます。

D2C

「D2C」は「自社開発・制作の商品やサービスを自社のECサイトで直接販売すること」です。
自社の商品制作に賭ける思いやビジョンなどを消費者に直接伝えやすく、消費者の声を聞きやすいのでデータをもとにより良い商品開発につなげられます。
また、消費者と触れられる機会も多い「D2C」は自社ブランドのファンを獲得しやすいメリットもあります。

小売業界で以前から、「ショールーミング」が問題になっていました。ショールーミングとは実店舗に訪れて使い勝手などを確かめてから、オンラインショップで購入することです。たとえば家電量販店で実物を見て、Amazonで購入するということが起こっていました。これでは実店舗にとっては損失です。

しかしながら、これからは「オムニチャネル化することで実店舗で手に取ってもらい、自社オンラインショップで購入してもらう」など上記でお伝えしたことを駆使する必要があります。

自社アプリの導入で集客アップをしよう!

小売業界で今後集客アップを狙うならば、自社アプリの導入が重要ポイントです。
さまざまなアプリがありますが、なかでも消費者とコミュニケーションをとりやすい点が好評な「GMOおみせアプリ」について紹介します。

新規顧客や多くの顧客を獲得することに集中すると、実際に売上アップにつなげてくれる優良顧客を獲得しにくくなってしまいます。
マーケティング業界では、「売上の8割は2割の優良顧客によるものである」という「パレートの法則」が有名です。

しかも、既存顧客を優良顧客にするために必要な広告費は新規顧客獲得の広告費より安く、5分の1程度となっています。
「GMOおみせアプリ」は、その既存顧客を優良顧客にするために効果的な機能に特化したアプリです。

来店促進機能

クーポン発行やプッシュ通知、ニュース配信などを積極的に行い、来店を促すことが期待できます。
配信は一斉・個別・属性別・店舗別など4種類の配信方法と時限配信が可能です。

ニュース配信では画像を4枚まで登録可能、クーポンの種類も通常クーポン以外に、スクラッチタイプや友達紹介・誕生日・スタンプ満了など各種揃えられています。

消費者とのつながりを重視する機能

「GMOおみせアプリ」にはスタンプやポイント、ランクアップなどの機能があり、消費者の購入意欲を増します。
また、会員証をアプリ化して発行にかかる費用の削減につなげたり、持ち忘れ防止になったりと便利です。

SNSと連携できる「友達紹介機能」では、紹介した人・新規登録した人の両方にスタンプやクーポンが自動付与・発行されます。
また、「タイムライン機能」ではユーザー専用の記録ができるようになっています。
記録は消費者が自分で行ったり、店舗側が行ったり柔軟に対応できるのがポイントです。

顧客管理機能

「CRM機能」やさまざまな情報の「集計」などが利用できますが、オプションの「GMOおみせアプリマネジメント」を利用することでより詳しいデータ収集や分析が可能となります。

「RFM分析を基にした顧客セグメント」「来店サイクルから次回の来店を予測する」などを行ったうえで、ニュースやクーポンなどを適切に配信します。

「GMOおみせアプリマネジメント」はデータの可視化による効率アップを可能にします。

キャッシュレス対応

消費者はクレジットカードを事前登録しておくことで、「GMOおみせPay」の利用が可能です。
導入の際は決済端末・初期費用・固定費用などは不要です。

また、利用履歴をCRMで抽出し、よく利用する日や金額に応じたクーポンの発行・ニュース配信ができます。

GMOおみせアプリはオリジナルデザインに変更できる

デザインはベースとなるテンプレートを基本としますが、カスタマイズしたり、外部連携をしたりなどオリジナルデザインに変更できます。

ベーステンプレート自体も27種類あるため、気に入ったものを見つけやすいです。
レイアウトやボタンデザインをオリジナルにすることで個性を出し、消費者の目にとまりやすくできます。

「実店舗×ECサイト」のアプリ導入をしよう!

コロナの影響は数年がかりになる可能性が高く、それを見据えた対策をする必要があります。

小売業では消費者のオンラインショップ利用が増加傾向であるため、実店舗とECサイトの両立をすることで売上アップにつなげることが期待できます。

店舗アプリ作成サービス【GMOおみせアプリ】は、来店促進や顧客管理機能などがあるほか、キャッシュレスにも対応しているので売上アップに有効です。
無料デモや資料請求などもあるので、まずはお問い合わせください。

この記事の著者:GMOデジタルラボ運営デスク

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